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人材の養成に関する目的
その他の教育研究上の目的
・3つの方針

文学部
社会福祉学部

仏教学科

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

仏教学科においては、本学の課程を修め、所定の単位取得とその他の条件を満たした上で、幅広い教養と仏教に関する専門的知識・技術を修得した人材を養成する。

1. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー: DP)

仏教学科の目的を達成するために、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力を定め、所定の期間在籍し、所定の単位を修得したことをもって、教育目標を達成したものとみなし、学士の学位を授与する。
(1)自立性・自律性・主体性(DP1)
自分自身のものの見方・考え方は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、自分がもともと具えている力を見出す「己事究明」を通じて、より優れた見方・考え方の獲得を目指して学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができる。
(2)知識・理解(DP2)
仏教学に関する専門的知識・技術を体系的に理解して修得し、具体的に活用することができる。また、そのことを通じて、自己とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることができる。禅的な自己追求の方法や仏教の歴史・思想についての知識、宗教者としての社会的実践についての知識などを習得するとともに、専門道場での修行につながる基本的所作を身に付けて実践できる。
(3)思考・判断(DP3)
仏教学に関する学びを通じて、情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができる。現代社会における問題・課題を仏教学的に分析して、解決策を提示することができる。
(4)技能・表現(DP4)
他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わすことができる。また、情報を収集・分析し、その内容を正確に判断して、活用することができる。宗教者として社会実践に必要なコミュニケーション能力を身に付け、それを活用することができる。
(5)態度・志向(DP5)
他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することができる。宗教者として必要な価値観・倫理観を身に付け、専門的知識・技術に基づいた社会実践を通じて、社会に貢献することができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー: CP)

仏教学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。

1. 教育内容、2. 教育方法・学修過程、3. 評価については、以下のように定める。

1. 教育内容
(1)基礎教育科目(必修区分)
基礎教育科目(必修区分)に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」、「アカデミック・スキル」(初年次教育科目)、「コミュニケーション・スキル」(初年次教育科目)、「キャリア・デザイン」(キャリア教育科目)を配置する。
(2)基礎教育科目(選択区分)
基礎教育科目(選択区分)に、教養科目群、外国語科目群、体育科目群、情報処理科目群、キャリア科目群、総合科目群を配置する。
(3)仏教学科の専門教育科目
仏教学科の各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、各学部・各学科において、各学年次・各学期(前期・後期)ごとに、適切な科目配置を行う。専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、4回生次に「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを必修とし、「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを作成するための演習科目を、3回生次と4回生次に配置する。

2. 教育方法・学修過程
(1)「自立・自律・主体性」〔DP1〕と教育方法・学修過程
仏教学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポ-ト課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
(2)「知識・理解」〔DP2〕、「技能・表現」〔DP4〕と教育方法・学修過程
学生が仏教学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
(3)「思考・判断」〔DP3〕、「態度・志向」〔DP5〕と教育方法・学修過程
仏教学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、PBLやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

3. 評価
本学では、卒業認定・学位授与に関する方針において、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を定めた。それらの資質・能力の修得状況を(1)大学レベル、(2)学部・学科レベル、(3)学生個人レベルの3つのレベルで把握・評価する。
(1)大学レベル
大学レベルの評価については、① 1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、② 「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(2)学部・学科レベル
文学部と仏教学科レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率、④仏教学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(3)学生個人レベル
学生個人レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評価、③「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー: AP)

仏教学科が卒業認定・学位授与に関する方針に定めた卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を身に付けた人材になるためには、仏教学科で学ぶ目的意識や意欲を持った上で、高等学校までの学修で学んだ知識や、自ら考えて判断する力、さらに、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容等を身に付けて入学してくることが求められる。そのため、仏教学科の志願者には、以下の(1)~(5)のことを求める。
(1)自立性・自律性・主体性〔AP1〕
自分自身の資質・能力は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、大学で学ぶ目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修やその他の活動において、他者に過度に依存したり、従属したりせずに、自らを律して、主体的に行動した経験を有する。
(2)知識・理解〔AP2〕
高等学校の教育課程を幅広く履修して、学修成果を修得している。高等学校で履修した教科・科目について、基礎的な知識を理解して修得し、基礎的な問題を解くことができることを始めとして、具体的に活用することができる。
(3)思考・判断〔AP3〕
高等学校までの学修を通じて、日常生活を始め社会における様々な問題について、情報や知識をもとにして、筋道を立てて論理的に考えて、問題が発生した背景や、問題の諸要因を説明したり、解決策を提案したりすることができる。
(4)技能・表現〔AP4〕
高等学校までの学修を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して、意見を交わすことができる。
(5)態度・志向〔AP5〕
仏教学科の学修において獲得する知識や技能を活かして、社会に貢献するという目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修活動、課外活動やボランティア活動等において、多様な人々と協働して、目標の達成を目指した経験を有する。

日本史学科

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

日本史学科においては、本学の課程を修め、所定の単位取得とその他の条件を満たした上で、幅広い教養と日本史に関する専門的知識・技術を修得した人材を養成する。

1. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー: DP)

日本史学科の目的を達成するために、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力を定め、所定の期間在籍し、所定の単位を修得したことをもって、教育目標を達成したものとみなし、学士の学位を授与する。
(1)自立性・自律性・主体性〔DP1〕
自分自身のものの見方・考え方は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、自分がもともと具えている力を見出す「己事究明」を通じて、より優れた見方・考え方の獲得を目指して学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができる。
(2)知識・理解〔DP2〕
日本史学に関する専門的知識・技術を体系的に理解して修得し、具体的に活用することができる。また、そのことを通じて、自己とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることができる。
(3)思考・判断〔DP3〕
日本史に関する学びを通じて、情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができる。現代社会における問題・課題を日本史学の視点から分析して、解決策を提示することができる。
(4)技能・表現〔DP4〕
他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わすことができる。また、情報を収集・分析し、その内容を正確に判断して、活用することができる。
(5)態度・志向〔DP5〕
他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー: CP)

日本史学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。

1. 教育内容、2. 教育方法・学修過程、3. 評価については、以下のように定める。

1. 教育内容
(1)基礎教育科目(必修区分)
基礎教育科目(必修区分)に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」、「アカデミック・スキル」(初年次教育科目)、「コミュニケーション・スキル」(初年次教育科目)、「キャリア・デザイン」(キャリア教育科目)を配置する。
(2)基礎教育科目(選択区分)
基礎教育科目(選択区分)に、教養科目群、外国語科目群、体育科目群、情報処理科目群、キャリア科目群、総合科目群を配置する。
(3)日本史学科の専門教育科目
日本史学科の各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、各学部・各学科において、各学年次・各学期(前期・後期)ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、4回生次に「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを必修とし、「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを作成するための演習科目を、3回生次と4回生次に配置する。

2. 教育方法・学修過程
(1)「自立・自律・主体性」〔DP1〕と教育方法・学修過程
日本史学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポ-ト課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
(2)「知識・理解」〔DP2〕、「技能・表現」〔DP4〕と教育方法・学修過程
学生が日本史学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
(3)「思考・判断」〔DP3〕、「態度・志向」〔DP5〕と教育方法・学修過程
日本史学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、PBLやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

3. 評価
本学では、卒業認定・学位授与に関する方針において、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を定めた。それらの資質・能力の修得状況を(1)大学レベル、(2)学部・学科レベル、(3)学生個人レベルの3つのレベルで把握・評価する。
(1)大学レベル
大学レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(2)学部・学科レベル
文学部と日本史学科レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率、④日本史学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(3)学生個人レベル
学生個人レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評価、③「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー: AP)

日本史学科が卒業認定・学位授与に関する方針に定めた卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を身に付けた人材になるためには、日本史学科で学ぶ目的意識や意欲を持った上で、高等学校までの学修で学んだ知識や、自ら考えて判断する力、さらに、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容等を身に付けて入学してくることが求められる。そのため、日本史学科の志願者には、以下の(1)~(5)のことを求める。
(1)自立性・自律性・主体性〔AP1〕
自分自身の資質・能力は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、大学で学ぶ目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修やその他の活動において、他者に過度に依存したり、従属したりせずに、自らを律して、主体的に行動した経験を有する。
(2)知識・理解〔AP2〕
高等学校の教育課程を幅広く履修して、学修成果を修得している。高等学校で履修した教科・科目について、基礎的な知識を理解して修得し、基礎的な問題を解くことができることを始めとして、具体的に活用することができる。
(3)思考・判断〔AP3〕
高等学校までの学修を通じて、日常生活を始め社会における様々な問題について、情報や知識をもとにして、筋道を立てて論理的に考えて、問題が発生した背景や、問題の諸要因を説明したり、解決策を提案したりすることができる。
(4)技能・表現〔AP4〕
高等学校までの学修を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して、意見を交わすことができる。
(5)態度・志向〔AP5〕
日本史学科の学修において獲得する知識や技能を活かして、社会に貢献するという目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修活動、課外活動やボランティア活動等において、多様な人々と協働して、目標の達成を目指した経験を有する。

日本文学科

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

日本文学科においては、本学の課程を修め、所定の単位取得とその他の条件を満たした上で、幅広い教養と日本文学・現代文化・書道に関する専門的知識・技術を修得した人材を養成する。

1. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー: DP)

日本文学科の目的を達成するために、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力を定め、所定の期間在籍し、所定の単位を修得したことをもって、教育目標を達成したものとみなし、学士の学位を授与する。
(1)自立性・自律性・主体性〔DP1〕
自分自身のものの見方・考え方は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、自分がもともと具えている力を見出す「己事究明」を通じて、より優れた見方・考え方の獲得を目指して学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができる。
(2)知識・理解〔DP2〕
日本文学・現代文化・書道に関する専門的知識・技術を体系的に理解して修得し、具体的に活用することができる。また、そのことを通じて、自己とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることができる。
(3)思考・判断〔DP3〕
日本文学・現代文化・書道に関する学びを通じて、情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができる。現代社会における問題・課題を日本文学・現代文化・書道の視点から分析して、解決策を提示することができる。
(4)技能・表現〔DP4〕
他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わすことができる。また、情報を収集・分析し、その内容を正確に判断して、活用することができる。
(5)態度・志向〔DP5〕
他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー: CP)

日本文学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。

1. 教育内容、2. 教育方法・学修過程、3. 評価については、以下のように定める。

1. 教育内容
(1)基礎教育科目(必修区分)
基礎教育科目(必修区分)に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」、「アカデミック・スキル」(初年次教育科目)、「コミュニケーション・スキル」(初年次教育科目)、「キャリア・デザイン」(キャリア教育科目)を配置する。
(2)基礎教育科目(選択区分)
基礎教育科目(選択区分)に、教養科目群、外国語科目群、体育科目群、情報処理科目群、キャリア科目群、総合科目群を配置する。
(3)日本文学科の専門教育科目
日本文学科の各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、各学部・各学科において、各学年次・各学期(前期・後期)ごとに、適切な科目配置を行う。専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、4回生次に「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを必修とし、「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを作成するための演習科目を、3回生次と4回生次に配置する。

2. 教育方法・学修過程
(1)「自立・自律・主体性」〔DP1〕と教育方法・学修過程
日本文学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポ-ト課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
(2)「知識・理解」〔DP2〕、「技能・表現」〔DP4〕と教育方法・学修過程
学生が日本文学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
(3)「思考・判断」〔DP3〕、「態度・志向」〔DP5〕と教育方法・学修過程
日本文学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、PBLやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

3. 評価
本学では、卒業認定・学位授与に関する方針において、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を定めた。それらの資質・能力の修得状況を(1)大学レベル、(2)学部・学科レベル、(3)学生個人レベルの3つのレベルで把握・評価する。
(1)大学レベル
大学レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(2)学部・学科レベル
文学部と日本文学科レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率、④日本文学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(3)学生個人レベル
学生個人レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評価、③「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー: AP)

日本文学科が卒業認定・学位授与に関する方針に定めた卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を身に付けた人材になるためには、日本文学科で学ぶ目的意識や意欲を持った上で、高等学校までの学修で学んだ知識や、自ら考えて判断する力、さらに、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容等を身に付けて入学してくることが求められる。そのため、日本文学科の志願者には、以下の(1)~(5)のことを求める。
(1)自立性・自律性・主体性〔AP1〕
自分自身の資質・能力は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、大学で学ぶ目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修やその他の活動において、他者に過度に依存したり、従属したりせずに、自らを律して、主体的に行動した経験を有する。
(2)知識・理解〔AP2〕
高等学校の教育課程を幅広く履修して、学修成果を修得している。高等学校で履修した教科・科目について、基礎的な知識を理解して修得し、基礎的な問題を解くことができることを始めとして、具体的に活用することができる。
(3)思考・判断〔AP3〕
高等学校までの学修を通じて、日常生活を始め社会における様々な問題について、情報や知識をもとにして、筋道を立てて論理的に考えて、問題が発生した背景や、問題の諸要因を説明したり、解決策を提案したりすることができる。
(4)技能・表現〔AP4〕
高等学校までの学修を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して、意見を交わすことができる。
(5)態度・志向〔AP5〕
日本文学科の学修において獲得する知識や技能を活かして、社会に貢献するという目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修活動、課外活動やボランティア活動等において、多様な人々と協働して、目標の達成を目指した経験を有する。

社会福祉学科

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

社会福祉学科においては、本学の課程を修め、所定の単位取得とその他の条件を満たした上で、幅広い教養と仏教に関する専門的知識・技術を修得した人材を養成する。

1. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー: DP)

社会福祉学科の目的を達成するために、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力を定め、所定の期間在籍し、所定の単位を修得したことをもって、教育目標を達成したものとみなし、学士の学位を授与する。
(1)自立性・自律性・主体性(DP1)
自分自身のものの見方・考え方は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、自分がもともと具えている力を見出す「己事究明」を通じて、より優れた見方・考え方の獲得を目指して学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができる。
(2)知識・理解(DP2)
社会福祉に関する専門的知識と社会福祉実践に関する技術を体系的に理解して修得し、具体的に活用することができる。また、そのことを通じて、自己とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることができる。社会的に弱い立場にある人々の多様な存在を理解して受け容れることができる。
(3)思考・判断(DP3)
社会福祉学に関する学びを通じて、情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができる。現代社会における社会福祉学的問題・課題を発見して、解決策を提示することができる。
(4)技能・表現(DP4)
他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わすことができる。また、情報を収集・分析し、その内容を正確に判断して、活用することができる。社会福祉援助者として必要なコミュニケーション能力を身に付け、それを活用することができる。
(5)態度・志向(DP5)
他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することができる。社会福祉援助者として必要な価値観・倫理観を身に付け、専門的知識・技術に基づいた社会福祉の実践を通じて、社会に貢献することができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー: CP)

社会福祉学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。

1. 教育内容、2. 教育方法・学修過程、3. 評価については、以下のように定める。

1. 教育内容
(1)基礎教育科目(必修区分)
基礎教育科目(必修区分)に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」、「アカデミック・スキル」(初年次教育科目)、「コミュニケーション・スキル」(初年次教育科目)、「キャリア・デザイン」(キャリア教育科目)を配置する。
(2)基礎教育科目(選択区分)
基礎教育科目(選択区分)に、教養科目群、外国語科目群、体育科目群、情報処理科目群、キャリア科目群、総合科目群を配置する。
(3) 社会福祉学科の専門教育科目
社会福祉学科の各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、各学部・各学科において、各学年次・各学期(前期・後期)ごとに、適切な科目配置を行う。専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、4回生次に「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを必修とし、「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを作成するための演習科目を、3回生次と4回生次に配置する。

2. 教育方法・学修過程
(1)「自立・自律・主体性」〔DP1〕と教育方法・学修過程
社会福祉学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポ-ト課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
(2)「知識・理解」〔DP2〕、「技能・表現」〔DP4〕と教育方法・学修過程
学生が社会福祉学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
(3)「思考・判断」〔DP3〕、「態度・志向」〔DP5〕と教育方法・学修過程
社会福祉学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、PBLやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

3. 評価
本学では、卒業認定・学位授与に関する方針において、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を定めた。それらの資質・能力の修得状況を(1)大学レベル、(2)学部・学科レベル、(3)学生個人レベルの3つのレベルで把握・評価する。
(1)大学レベル
大学レベルの評価については、① 1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、② 「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(2)学部・学科レベル
社会福祉学部と社会福祉学科レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率、④社会福祉学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(3)学生個人レベル
学生個人レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評価、③「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー: AP)

社会福祉学科が卒業認定・学位授与に関する方針に定めた卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を身に付けた人材になるためには、社会福祉学科で学ぶ目的意識や意欲を持った上で、高等学校までの学修で学んだ知識や、自ら考えて判断する力、さらに、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容等を身に付けて入学してくることが求められる。そのため、社会福祉学科の志願者には、以下の(1)~(5)のことを求める。
(1)自立性・自律性・主体性〔AP1〕
自分自身の資質・能力は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、大学で学ぶ目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修やその他の活動において、他者に過度に依存したり、従属したりせずに、自らを律して、主体的に行動した経験を有する。
(2)知識・理解〔AP2〕
高等学校の教育課程を幅広く履修して、学修成果を修得している。高等学校で履修した教科・科目について、基礎的な知識を理解して修得し、基礎的な問題を解くことができることを始めとして、具体的に活用することができる。
(3)思考・判断〔AP3〕
高等学校までの学修を通じて、日常生活を始め社会における様々な問題について、情報や知識をもとにして、筋道を立てて論理的に考えて、問題が発生した背景や、問題の諸要因を説明したり、解決策を提案したりすることができる。
(4)技能・表現〔AP4〕
高等学校までの学修を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して、意見を交わすことができる。
(5)態度・志向〔AP5〕
社会福祉学科の学修において獲得する知識や技能を活かして、社会に貢献するという目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修活動、課外活動やボランティア活動等において、多様な人々と協働して、目標の達成を目指した経験を有する。

臨床心理学科

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

臨床心理学科においては、本学の課程を修め、所定の単位取得とその他の条件を満たした上で、幅広い教養と臨床心理学に関する専門的知識・技術を修得した人材を養成する。

1. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー: DP)

臨床心理学科の目的を達成するために、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力を定め、所定の期間在籍し、所定の単位を修得したことをもって、教育目標を達成したものとみなし、学士の学位を授与する。
(1)自立性・自律性・主体性(DP1)
自分自身のものの見方・考え方は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、自分がもともと具えている力を見出す「己事究明」を通じて、より優れた見方・考え方の獲得を目指して学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができる。
(2)知識・理解(DP2)
心理学や精神保健など臨床心理学に関する専門的知識・技術を体系的に理解して修得し、具体的に活用することができる。また、そのことを通じて、自己とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることができる。社会的に弱い立場の人々やメンタルヘルスに課題を持つ人々の多様な存在を理解して受け容れることができる。
(3)思考・判断(DP3)
心理学や精神保健など臨床心理学に関する学びを通じて、情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができる。現代社会における心理学的問題・課題やメンタルヘルスの問題・課題を発見して、解決策を提示することができる。
(4)技能・表現(DP4)
他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わすことができる。また、情報を収集・分析し、その内容を正確に判断して、活用することができる。臨床心理の実践者として必要なコミュニケーション能力を身に付け、それを活用することができる。
(5)態度・志向(DP5)
他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することができる。臨床心理の実践者として必要な価値観・倫理観を身に付け、専門的知識・技術に基づいた臨床心理の実践を通じて、社会に貢献することができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー: CP)

臨床心理学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。

1. 教育内容、2. 教育方法・学修過程、3. 評価については、以下のように定める。

1. 教育内容
(1)基礎教育科目(必修区分)
基礎教育科目(必修区分)に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」、「アカデミック・スキル」(初年次教育科目)、「コミュニケーション・スキル」(初年次教育科目)、「キャリア・デザイン」(キャリア教育科目)を配置する。
(2)基礎教育科目(選択区分)
基礎教育科目(選択区分)に、教養科目群、外国語科目群、体育科目群、情報処理科目群、キャリア科目群、総合科目群を配置する。
(3) 臨床心理学科の専門教育科目
臨床心理学科の各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、各学部・各学科において、各学年次・各学期(前期・後期)ごとに、適切な科目配置を行う。専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、4回生次に「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを必修とし、「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを作成するための演習科目を、3回生次と4回生次に配置する。

2. 教育方法・学修過程
(1)「自立・自律・主体性」〔DP1〕と教育方法・学修過程
臨床心理学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポ-ト課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
(2)「知識・理解」〔DP2〕、「技能・表現」〔DP4〕と教育方法・学修過程
学生が臨床心理学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
(3)「思考・判断」〔DP3〕、「態度・志向」〔DP5〕と教育方法・学修過程
臨床心理学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、PBLやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

3. 評価
本学では、卒業認定・学位授与に関する方針において、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を定めた。それらの資質・能力の修得状況を(1)大学レベル、(2)学部・学科レベル、(3)学生個人レベルの3つのレベルで把握・評価する。
(1)大学レベル
大学レベルの評価については、① 1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、② 「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(2)学部・学科レベル
社会福祉学部と臨床心理学科レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率、④臨床心理学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(3)学生個人レベル
学生個人レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評価、③「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー: AP)

臨床心理学科が卒業認定・学位授与に関する方針に定めた卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力(DP1~DP5)を身に付けた人材になるためには、臨床心理学科で学ぶ目的意識や意欲を持った上で、高等学校までの学修で学んだ知識や、自ら考えて判断する力、さらに、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容等を身に付けて入学してくることが求められる。そのため、臨床心理学科の志願者には、以下の(1)~(5)のことを求める。
(1)自立性・自律性・主体性〔AP1〕
自分自身の資質・能力は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、大学で学ぶ目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修やその他の活動において、他者に過度に依存したり、従属したりせずに、自らを律して、主体的に行動した経験を有する。
(2)知識・理解〔AP2〕
高等学校の教育課程を幅広く履修して、学修成果を修得している。高等学校で履修した教科・科目について、基礎的な知識を理解して修得し、基礎的な問題を解くことができることを始めとして、具体的に活用することができる。
(3)思考・判断〔AP3〕
高等学校までの学修を通じて、日常生活を始め社会における様々な問題について、情報や知識をもとにして、筋道を立てて論理的に考えて、問題が発生した背景や、問題の諸要因を説明したり、解決策を提案したりすることができる。
(4)技能・表現〔AP4〕
高等学校までの学修を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して、意見を交わすことができる。
(5)態度・志向〔AP5〕
臨床心理学科の学修において獲得する知識や技能を活かして、社会に貢献するという目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修活動、課外活動やボランティア活動等において、多様な人々と協働して、目標の達成を目指した経験を有する。

児童福祉学科

人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的

児童福祉学科においては、本学の課程を修め、所定の単位取得とその他の条件を満たした上で、幅広い教養と児童福祉学に関する専門的知識・技術を修得した人材を養成する。

1. 卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー: DP)

児童福祉学科の目的を達成するために、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力を定め、所定の期間在籍し、所定の単位を修得したことをもって、教育目標を達成したものとみなし、学士の学位を授与する。
(1)自立性・自律性・主体性(DP1)
自分自身のものの見方・考え方は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、自分がもともと具えている力を見出す「己事究明」を通じて、より優れた見方・考え方の獲得を目指して学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができる。
(2)知識・理解(DP2)
子どもの健全な成長や学習を支援するための児童福祉に関する専門的知識・技術を体系的に理解して修得し、具体的に活用することができる。また、そのことを通じて、自己とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることができる。社会的に弱い立場にある人々の多様な存在を理解して受け容れることができる。
(3)思考・判断(DP3)
児童福祉学に関する学びを通じて、情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができる。現代社会における児童福祉学的問題・課題を発見して、解決策を提示することができる。
(4)技能・表現(DP4)
他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わすことができる。また、情報を収集・分析し、その内容を正確に判断して、活用することができる。子ども支援の実践者として必要なコミュニケーション能力を身に付け、それを活用することができる。
(5)態度・志向(DP5)
他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することができる。子ども支援の実践者として必要な価値観・倫理観を身に付け、専門的知識・技術に基づいた子ども支援の実践を通じて、社会に貢献することができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー: CP)

児童福祉学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。

1. 教育内容、2. 教育方法・学修過程、3. 評価については、以下のように定める。

1. 教育内容
(1)基礎教育科目(必修区分)
基礎教育科目(必修区分)に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」、「アカデミック・スキル」(初年次教育科目)、「コミュニケーション・スキル」(初年次教育科目)、「キャリア・デザイン」(キャリア教育科目)を配置する。
(2)基礎教育科目(選択区分)
基礎教育科目(選択区分)に、教養科目群、外国語科目群、体育科目群、情報処理科目群、キャリア科目群、総合科目群を配置する。
(3) 児童福祉学科の専門教育科目
児童福祉学科の各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、各学部・各学科において、各学年次・各学期(前期・後期)ごとに、適切な科目配置を行う。専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、4回生次に「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを必修とし、「卒業論文」あるいは「卒業研究」などを作成するための演習科目を、3回生次と4回生次に配置する。

2. 教育方法・学修過程
(1)「自立・自律・主体性」〔DP1〕と教育方法・学修過程
児童福祉学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポ-ト課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
(2)「知識・理解」〔DP2〕、「技能・表現」〔DP4〕と教育方法・学修過程
学生が児童福祉学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
(3)「思考・判断」〔DP3〕、「態度・志向」〔DP5〕と教育方法・学修過程
児童福祉学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、PBLやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

3. 評価
本学では、卒業認定・学位授与に関する方針において、卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を定めた。それらの資質・能力の修得状況を(1)大学レベル、(2)学部・学科レベル、(3)学生個人レベルの3つのレベルで把握・評価する。
(1)大学レベル
大学レベルの評価については、① 1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、② 「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(2)学部・学科レベル
社会福祉学部と児童福祉学科レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、③学生の志望進路に対する進路決定率、④児童福祉学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
(3)学生個人レベル
学生個人レベルの評価については、①1回生次と3回生次に実施する「ジェネリックスキル測定テスト」の結果、②各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評価、③「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー: AP)

児童福祉学科が卒業認定・学位授与に関する方針に定めた卒業時に身に付けておくべき5つの資質・能力〔DP1~DP5〕を身に付けた人材になるためには、児童福祉学科で学ぶ目的意識や意欲を持った上で、高等学校までの学修で学んだ知識や、自ら考えて判断する力、さらに、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容等を身に付けて入学してくることが求められる。そのため、児童福祉学科の志願者には、以下の(1)~(5)のことを求める。
(1)自立性・自律性・主体性〔AP1〕
自分自身の資質・能力は、まだ不十分で発展途上にあることを自覚し、大学で学ぶ目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修やその他の活動において、他者に過度に依存したり、従属したりせずに、自らを律して、主体的に行動した経験を有する。
(2)知識・理解〔AP2〕
高等学校の教育課程を幅広く履修して、学修成果を修得している。高等学校で履修した教科・科目について、基礎的な知識を理解して修得し、基礎的な問題を解くことができることを始めとして、具体的に活用することができる。
(3)思考・判断〔AP3〕
高等学校までの学修を通じて、日常生活を始め社会における様々な問題について、情報や知識をもとにして、筋道を立てて論理的に考えて、問題が発生した背景や、問題の諸要因を説明したり、解決策を提案したりすることができる。
(4)技能・表現〔AP4〕
高等学校までの学修を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身に付けている。他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して、意見を交わすことができる。
(5)態度・志向〔AP5〕
児童福祉学科の学修において獲得する知識や技能を活かして、社会に貢献するという目的意識と意欲を持っている。高等学校までの学修活動、課外活動やボランティア活動等において、多様な人々と協働して、目標の達成を目指した経験を有する。

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